「概算見積り」なのか、「詳細見積り」なのかで費用は大きく異なる
「概算見積り」と「詳細見積り」とでは、見積り書に記載されている内容や費用総額も大きく異なります。「概算見積り」とは、リフォーム内容の条件を仮定し、算出したものです。近年はインターネットで概算見積りを行うリフォーム会社もありますが、あくまで「概算」なので、実際にリフォーム会社が住宅を訪問して、追加工事の必要性などをチェックした上で出す「詳細見積り」とでは、費用が乖離することが珍しくありません。見積りを取る際には、概算見積りなのか詳細見積りなのか確認が必要です。

見積り書の書き方は、リフォーム会社によって異なる
例えば、「材工共」という記載がある場合、「材料費と工事費がセット、あるいは材料費と工事費込みで計算されている」ということになります。「材料費」と「工事費」を分けて記載するかしないかは、リフォーム会社個々の判断によるものです。記載されている項目にどこまでの費用が含まれているのか、リフォーム会社にきちんと確認する必要があります。

「リフォームの見積りを出してもらったら、思いがけず予算オーバーになってしまった」ということが、実は多いのです。リフォーム費用が予算オーバーした場合の解決方法を紹介します。

リフォームのプランニング段階で、希望を盛り込みすぎている
リフォーム会社とのプランニングで「あの場所にこれも付けたい」「この部分はこの機能も増やしたい」と、当初考えていたリフォーム内容より希望が増えたことによって、費用も増えてしまったパターンです。「リフォーム会社と話しているうちに、イメージがどんどん膨らんでしまって・・・」という方は、どこまでリフォームが必要なのかを改めて考えてみましょう。

建築用資材のグレードが高い
建築用資材は、グレードやサイズによって価格に大きな差があります。質がよいものを見ると「こっちのほうがいいかも！」と感じてしまいがちですが、希望しているリフォームに本当に必要かどうかよく考えましょう。例えば、壁紙をデザイナーズブランドの最新版ではなく、無地のシンプルなものにするだけでも費用は大きく変わります。

追加費用を入れていなかった
表面的にリフォームすればよい物件と、老朽化していて土台から修繕が必要な物件とでは、追加費用の有無が異なります。年数の経った物件のリフォームを検討していて、見積りを出してもらったあとに、追加費用が発生することに気づくパターンは多く見られます。

建設会社・住宅メーカー系
多くの建設会社・住宅メーカーは、子会社または事業の一部門として、リフォーム会社を持っているケースが多いです。なぜなら、自社で手掛けた建物のメンテナンスとアフターサービスも一緒に請け負いたいためです。専門のコーディネーターがいることも多いので、「おまかせ」することも可能です。

電気・ガス会社系
電気・ガスの販売会社または営業会社で、リフォーム事業も行っている会社があります。電気会社系なら電気系統の設備、ガス会社ならキッチンのガス配管など、それぞれ関連する専門分野のリフォームを手掛けています。

住宅設備・電気部品メーカー系
大手住宅設備メーカーの多くは、自社の設備・製品を扱う「工事店網」を持っています。メーカーの扱う設備・部品によって得意分野は異なりますが、いずれも大きなリフォームから小さなリフォームまで幅広く対応できるようになっています。

設計事務所系
新築物件の設計を手掛けることが多いので、建て替えなどの大きなリフォームが中心です。デザイナーズ物件のような個性派リフォームも可能です。

リフォーム専門店
小規模な事業者が多く、地元の工務店が兼業している店や個人で専業にしている店などが、このタイプにあたります。近くに事業所があれば「すぐに来てもらえる」「細かい要望に対応してくれる」など、小回りが利くところが魅力です。

ホームセンター・小売店系
郊外の大型ホームセンターなどでは「リフォーム相談カウンター」を設けているところがあります。店内にある商品の販売と取り付けなど、小規模なリフォームが中心です。