耐震診断と補強・実例 大震災に負けないマイホームづくり

耐震補強に使える技術をまとめました 耐震技術・改修技術

ライファ立川の耐震補強は、床下、基礎、天井裏にて金物補強を加えたり、壁の内側に柱や筋違いを加えたり、金物補強を行なう工事が中心となります。
つまり、大型リフォームやスケルトンリフォームのタイミングで耐震補強を行う事により、無駄な工事がいっさい発生しないので、大きなメリットが得られるのです。

ライファ立川の耐震施工事例

当社は1995年の阪神大震災前後より、耐震補強の事には特に力をいれており、数々の施工実績があります。

I邸

徹底的に耐震調査を行った結果、4本の鉄骨柱で相当な荷重を支えていることが判明。大変危険な状態にありました。安心して暮らせる家にするために耐震補強工事を行います。

N邸

築37年和風の木造2階建て住宅。総2階建の二世帯住宅へとリフォーム。多摩区の増築建築許可第1号として取得、完成検査済証も取得しました。

S邸

築36年前に建売住宅を購入。車が通るだけで揺れるという住宅をリフォーム。耐震診断を行ない大規模な耐震補強を行い、耐震評点0.3(倒壊の危険あり)から1.7(合格ライン)まで引き上げました。

Y邸

築35年、途中増築もされていましたが、1回目の建築確認申請があるのみ。様々な努力の結果、この区における検査済証のない建物の増築許可第一号を取得しました。

その他の耐震補強事例(写真をクリックすると拡大します)

広い部屋にするための耐震:小屋裏の下に補強梁を入れる

大きな梁が集中する階下の壁筋違いは、柱角材の太さで補強する場合がある

一級建築士と大工職人との現場での打合せ

既存柱の脇に新しい柱を抱き合わせて補強

壁の耐震補強:屋根を全て撤去し、3階の床部分を作る

天井を撤去して既存梁をチェック

内壁の一部にダブル筋違い設置

100×100角材のダブル筋違い

3階を増築した場合の耐震:屋根を撤去し3階部分の床を造り、その上にロフト部分を増築する

ホールダウン金物:新たな基礎コンクリートに引き抜け防止用のホールダウン金物を埋め込む

間取り変更に伴う補強:玄関ホール壁に対して筋違い

耐震補強を行なう際の方法は2タイプ

【タイプ1】耐震診断を行う方法

耐震診断結果に基づいて耐震補強設計と補強工事を行なう方法

耐震診断には、2つの方法があり、最終的に耐震補強設計をするためには精密診断が必要になります。

こちらは、耐震診断を行いその診断結果に基づいて補強を行う方法です。精密診断または、診断書に基づいた耐震補強設計は、耐震補強診断と耐震補強設計でそれぞれ建物の規模により18万円から25万円位の費用が発生し、工事も設計図に基づいて行うので補強工事の費用が大きくなるデメリットがあります。下記に説明を加えます。

耐震簡易診断(一般診断)

建築の専門家が既存建物の状況を調査して建物の耐震性をおおまかに判断し、さらに精密な診断や耐震の補強が必要か判断します。
あくまでも目安程度の診断で、この結果に基づいては厳密な耐震設計はできません。(精密診断にくらべて費用は抑えられるが、有料)

耐震精密診断

耐震専門の一級建築士により、建物の内外を調査して耐震性を評価します。(費用は有料で、18万円~25万円程)
この耐震精密診断の結果に基づいて耐震補強設計が可能になります。

精密診断書に基づいた耐震補強設計

そしていよいよ耐震補強設計にはいります。
上記の耐震精密診断に基づき、耐震改修工事を行うため、劣化箇所や弱い部分の補修や補強をチェックし壁量や壁配置のバランス調整を行い、コンピューターにて構造計算を行い、具体的にどこをどのような工法で補修するのかを計算します。(費用は有料で、18万円~25万円程)

実際の耐震診断後の計画書(クリックで拡大します)↑

▼【表で見る】 この方法のメリット・デメリット

メリット 評点を確実に上げることができる
デメリット
  1. 耐震精密診断の費用が有料(18~25万円程度)
  2. 耐震精密診断に基づく耐震補強設計が別途有料(18~25万円程度)
  3. 基本的には、補強設計どおりの工事を行っていくので工事費もあがると思われる
  4. 梁等の横架材の補強については、原則、計算上でてこない(設計者の裁量による)

【タイプ2】耐震診断を行なわない方法

知識と経験に基づいて耐震補強を行なう方法

家全体の間取りのバランスを見て、耐震壁を設けたり 、耐震金物で補強したり、屋根材を軽くしたりする等、費用を抑えてできる耐震補強工事です。耐震精密診断を行わず、リフォームを行う機会に合わせて、解体後、図面と現場の状況と経験から、耐震診断も行なうベテランの一級建築士が指示して適材適所に耐震補強を加えます。
現場における目視は行いますが正式な耐震精密診断は行わないので、担当者はそれなりの経験とポイントを押える構造的な知識が必要です(当社ではそれが可能です)。

▼【表で見る】 この方法のメリット・デメリット

メリット 耐震精密診断と耐震補強設計を行わないので、費用が抑えられる。
デメリット
  1. ただ、やみくもに補強箇所を増やせば良いというものではなく、全体のバランスを見る眼と補強部の細部はどのように取り付けるのかという構造力学が理解されていなければ、効果がなく無駄な投資になる可能性がある。
  2. 施工会社や担当者の能力に左右される。(当社ではしっかり対応いたします)
  3. 確実に評点を上げて、数字を確認して安心したいお客様には不向きである。

地震による建物倒壊の原因

地震により建物が受ける 被害の要因は様々です。

【1】壁量(耐力壁)の不足

昭和56年5月31日までに建築された建物は、新耐震基準による壁量計算において耐力壁が足りません。また、柱や筋違いの仕口、梁の継手などに接合金物が使用されていない場合が多いため、壁全体の体力が低下してしまい、被害を受ける可能性があります。

【2】平面的な形状・壁の偏り

建物に凹凸がある場合、Lの字型やTの字型といった複雑な平面形は被害を受けやすく、また耐力壁の配置バランスの偏りが原因でねじれが生じ、被害を受ける可能性があります。

【3】立体的なバランス

部分2階建てや1階部分が車庫・ピロティ等になっている事により、2階の直下部分に壁が少なくねじれが生じてしまいます。又、大きな吹き抜けなどがあることにより力の伝達が妨げられ、建物が不安定となり被害を受ける可能性があります。

【4】建物の老朽化・劣化

老朽化、シロアリ被害や漏水などによる木材の腐食など、見えない部分での劣化が原因となり被害を受ける可能性があります。

【5】基礎の構造

無筋コンクリート造の基礎は、アンカーボルトやホールダウン金物が抜け出しやすく、上部構造の性能が十分に発揮できないため被害を受ける可能性があります。

【6】その他

建物の大きさや地盤、地形により被害を受ける可能性があります。

耐震診断から耐震改修工までの流れ

耐震診断から耐震改修工までの流れ
ご契約まですべて無料!お電話でのお問合せ 0120-5000-25(24時間365日受付)
一級建築士による耐震補強。耐震に関するご相談はお気軽にどうぞ。 メールでのお問合せ