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ライファ立川の耐震補強は、床下、基礎、天井裏にて金物補強を加えたり、壁の内側に柱や筋違いを加えたり、金物補強を行なう工事が中心となります。
つまり、大型リフォームやスケルトンリフォームのタイミングで耐震補強を行う事により、無駄な工事がいっさい発生しないので、大きなメリットが得られるのです。
ライファ立川の耐震施工事例
当社は1995年の阪神大震災前後より、耐震補強の事には特に力をいれており、数々の施工実績があります。
S邸
築36年前に建売住宅を購入。車が通るだけで揺れるという住宅をリフォーム。耐震診断を行ない大規模な耐震補強を行い、耐震評点0.3(倒壊の危険あり)から1.7(合格ライン)まで引き上げました。
耐震補強を行なう際の方法は2タイプ
【タイプ1】耐震診断を行う方法
耐震診断結果に基づいて耐震補強設計と補強工事を行なう方法
耐震診断には、2つの方法があり、最終的に耐震補強設計をするためには精密診断が必要になります。
こちらは、耐震診断を行いその診断結果に基づいて補強を行う方法です。精密診断または、診断書に基づいた耐震補強設計は、耐震補強診断と耐震補強設計でそれぞれ建物の規模により18万円から25万円位の費用が発生し、工事も設計図に基づいて行うので補強工事の費用が大きくなるデメリットがあります。下記に説明を加えます。
耐震簡易診断(一般診断)
建築の専門家が既存建物の状況を調査して建物の耐震性をおおまかに判断し、さらに精密な診断や耐震の補強が必要か判断します。
あくまでも目安程度の診断で、この結果に基づいては厳密な耐震設計はできません。(精密診断にくらべて費用は抑えられるが、有料)
耐震精密診断
耐震専門の一級建築士により、建物の内外を調査して耐震性を評価します。(費用は有料で、18万円~25万円程)
この耐震精密診断の結果に基づいて耐震補強設計が可能になります。
精密診断書に基づいた耐震補強設計
そしていよいよ耐震補強設計にはいります。
上記の耐震精密診断に基づき、耐震改修工事を行うため、劣化箇所や弱い部分の補修や補強をチェックし壁量や壁配置のバランス調整を行い、コンピューターにて構造計算を行い、具体的にどこをどのような工法で補修するのかを計算します。(費用は有料で、18万円~25万円程)
▼【表で見る】 この方法のメリット・デメリット
メリット | 評点を確実に上げることができる |
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デメリット |
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【タイプ2】耐震診断を行なわない方法
知識と経験に基づいて耐震補強を行なう方法
家全体の間取りのバランスを見て、耐震壁を設けたり 、耐震金物で補強したり、屋根材を軽くしたりする等、費用を抑えてできる耐震補強工事です。耐震精密診断を行わず、リフォームを行う機会に合わせて、解体後、図面と現場の状況と経験から、耐震診断も行なうベテランの一級建築士が指示して適材適所に耐震補強を加えます。
現場における目視は行いますが正式な耐震精密診断は行わないので、担当者はそれなりの経験とポイントを押える構造的な知識が必要です(当社ではそれが可能です)。
▼【表で見る】 この方法のメリット・デメリット
メリット | 耐震精密診断と耐震補強設計を行わないので、費用が抑えられる。 |
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デメリット |
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地震による建物倒壊の原因
地震により建物が受ける 被害の要因は様々です。
昭和56年5月31日までに建築された建物は、新耐震基準による壁量計算において耐力壁が足りません。また、柱や筋違いの仕口、梁の継手などに接合金物が使用されていない場合が多いため、壁全体の体力が低下してしまい、被害を受ける可能性があります。
建物に凹凸がある場合、Lの字型やTの字型といった複雑な平面形は被害を受けやすく、また耐力壁の配置バランスの偏りが原因でねじれが生じ、被害を受ける可能性があります。
部分2階建てや1階部分が車庫・ピロティ等になっている事により、2階の直下部分に壁が少なくねじれが生じてしまいます。又、大きな吹き抜けなどがあることにより力の伝達が妨げられ、建物が不安定となり被害を受ける可能性があります。
老朽化、シロアリ被害や漏水などによる木材の腐食など、見えない部分での劣化が原因となり被害を受ける可能性があります。
無筋コンクリート造の基礎は、アンカーボルトやホールダウン金物が抜け出しやすく、上部構造の性能が十分に発揮できないため被害を受ける可能性があります。
建物の大きさや地盤、地形により被害を受ける可能性があります。