最新の耐震診断基準「木造住宅の耐震診断と補強方法(2012年改訂版)」に基づく耐震診断・補強設計が行えるソフトです。建築基準法の壁量計算（令46条計算、壁配置、N値計算）が行えるので、新築にも、耐震リフォーム後の計画についても、建築基準法適合確認が行えます。

すでにいつ起きてもおかしくないといわれている「南海トラフ地震」をはじめとして、日本の大地に建物を建てる場合は、常に地震のリスクを考慮しなければなりません。特に平成12年以前の建物や旧耐震基準に該当する建築物は地震に対する強さをしっかりと調査し、適切な耐震工事等の処置が急がれます。

■一般診断法、精密診断法１、精密診断法２（限界耐力計算・保有水平耐力計算）に対応しています。

最新の耐震診断基準である2012年改訂版「木造住宅の耐震診断と補強方法」(一般財団法人 日本建築防災協会発行)の一般診断法、精密診断法１、精密診断法２（限界耐力計算・保有水平耐力計算）に準拠した耐震診断が行えます。

■一般診断法

耐震補強の要否を判断することを目的とします。建物の代表的な部位の診断となるため平均的な評価となります。建物の持つ耐力(保有耐力)を「設計上の耐力」「壁のバランス(４分割法)」 「劣化度(建物全体)」の３要素から求めます。総合評価は、各階各方向ごとに「倒壊しない」から「倒壊する可能性が高い」の４段階で表されます。

■精密診断法1

補強が必要かの最終的な判断を行うための診断方法です。また、補強後の耐震性の診断としても精密診断を行うこととされています。保有耐力計算は、「設計上の耐力」「偏心率」や「劣化度(部位毎)」を考慮し実際の耐力を計算します。総合評価は、一般診断と同じく各階各方向ごとに「倒壊しない」から「倒壊する可能性が高い」の４段階で表されます。

■精密診断法2（限界耐力計算）

（一財）日本建築防災協会発行「木造住宅の耐震診断と補強方法」の「限界耐力計算による方法（精密診断法２）」に対応しています。制振装置による耐震補強工事により有効な診断法と言われています。

■精密診断法2（保有水平耐力計算）

（一財）日本建築防災協会発行「木造住宅の耐震診断と補強方法」の「保有水平耐力計算による方法（精密診断２）」に対応しています。 幼稚園、保育所、集会所、店舗など、高い階高や大スパンの木造建築物に有効な診断法と言われています。

■入力内容と診断結果をもとに、評点の向上する補強方法をアドバイス。

評点の向上する箇所が項目・箇所で具体的に表示されますので、より効果的な耐震補強設計を行なうことができます。

■地震発生前後の「見える化」